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セミナー

eSOL TRINITY Cyber Security Day 2023【終了】

2023年06月22日

eSOL TRINITY Cyber Security Day 2023【終了】

～業界を問わず注目度の高いサイバーセキュリティ、脆弱性検証にフォーカスして
課題と解決方法をご提案～

自動車サイバーセキュリティ規格 ISO/SAE 21434 が正式発行されてから、早くも2年が経過しました。自動車業界に関わらず、その他の業界（航空宇宙/産業機器/医療機器 他）もサイバーセキュリティの対応は急務となっており、悩みの種ともなっている状況です。

本ウェビナーではサイバーセキュリティサービスをご提供されているNDIAS社とサイバーセキュリティ自動管理ソリューションを提供されているCybellum社をゲストに迎えて脆弱性検証にフォーカスを当てた課題と解決方法をご紹介します。また、ソフトウェア部品管理（SBOM）での既知脆弱性情報管理のポイントや「Ansys medini analyze」を使った、サイバーセキュリティ脅威分析及び脆弱性解析の効率的な方法についても解説します。

ご視聴にはWeb登録（無料）が必要になります。ご興味のある方は、お申し込みください。

概要

開催日時 7月25日（火） 14:00 ～ 16:20〔ライブ配信（Zoom）〕
参加 無料（事前登録制）
お申し込み 終了しました
参加方法 本ウェビナーは、WEB会議システム（Zoom）を利用して実施します。ウェビナーにお申し込みいただくと、参加用のURLをご案内いたします。開催日時になりましたら、URLをクリックしてご参加ください。

 

講演情報

タイムテーブル
14:00～14:10 開会の挨拶
14:10～14:40 [イーソルトリニティ講演]
ソフトウェア部品管理（SBOM）での既知脆弱性情報管理をポイント解説

ソフトウェア部品管理（SBOM）という言葉をよく耳にするようになっていると思いますが、SBOMは脆弱性管理とOTA等のソフトウェアアップデートとして重要の管理項目となってきております。サイバーセキュリティ対応の一つとして既知脆弱性情報管理とソフトウェア部品管理（SBOM）を関連付けて効率的に管理する必要があります。SBOM管理に必要となる具体的な管理方法や項目についてポイントを解説します。
14:40～15:20 [NDIAS社講演]
ECUセキュリティ評価データから見る最近の自動車セキュリティの対応状況

自動車のサイバーセキュリティ法規が施行され、OEM、サプライヤの各製品におけるサイバーセキュリティ対応が急速に進んでいます。NDIASではこれまで第三者の視点で100以上のECUのセキュリティ評価を実施してきています。本セッションでは、その中で蓄積した評価データから最近の自動車セキュリティの対応状況、今後の課題を解説します。
15:20～15:25 休憩
15:25～15:55 [Cybellum社講演]
サイベラムのサイバー・デジタル・ツインを使ったSBOMを超えたプロダクト・サイバーセキュリティ自動管理ソリューションのご紹介

これまでは主に海外で必要とされていたプロダクト・サイバーセキュリティ対策が日本においても徐々に義務化が進む中、モビリティ、医療、産業用機械でSBOMの作成や常に発見される脆弱性への対策など多岐にわたる対策が必要となり、それらを一元で自動的に管理することのできるサイベラムソリューションを使うことによるメリットなどをご紹介します。
15:55～16:15 [イーソルトリニティ講演]
脅威分析で苦労しない！Ansys medini analyzeの可能性

機能安全、サイバーセキュリティと規格対応はエビデンス作成がキーポイントになってきます。特に車載開発におけるサイバーセキュリティ対応は法規化されており、エンジニアは脅威分析、脆弱性検証など作業内容も増加したうえでエビデンス作成に多大な負荷がかかってきております。この負荷を軽減する為に今までのやり方ではなく、ツールを使った対応が効果を発揮します。Ansys medini analyzeを使った、サイバーセキュリティ脅威分析及び脆弱性解析の効率的な方法をご紹介します。
16:15～16:20 質疑応答

 

※お客様を優先させていただくため、同業者の方は、受講をご遠慮いただく場合があります。
※ご提供頂くお客様の個人情報は、本セミナーに関するご連絡、本セミナー開催にあたって付随する業務の実施のために利用するとともに、当社およびイーソルグループ各社、パートナー企業より実施される、製品・サービスのお知らせ・PR、各種イベント・セミナー・キャンペーンのご案内に使用する場合があります。また、当社は、外部の業者に業務の一部を委託する際に、業務委託先に対して、必要な範囲で個人情報を提供することがあります。

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